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- 2024/02/13(火) 11:12:09.11
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株式市場で不動産やＩＴ、古くはオランダのチューリップ球根
関連株が破裂後暴落したようにバブルであればいずれ天井を見
小刻みな上下を見せた後段階的な暴落となると思う。
リーマンショックやＮＹ市場魔の金曜日のような過去の金融市場
暴落もそうだ
だた最近の東京市場の高騰は国際情勢であれこれ株が買われ
金が流れ込むだけの背景環境が出来ているので、しばらくは
この傾向が続くように思う。また下落トレンドになっていく場合も
暴落にはならないように感じる。株価はバブル期ほぼ4万を超た後
4万台を新たな底として5万に向かって上がっていくような将来
もあり得ない事ではないだろう。
それはウクライナ・イスラエルきな臭くなってきた台湾海峡や朝鮮半島、宗谷海峡などの
有事を前提にしても同じ事だ。日本が今の立ち位置で日米同盟を
過剰に強化言いなりにはせず、さりとて全廃など非現実的な
事を考えず経済崩壊バブル崩壊中の中国とも応分普通な経済
通商をアジア諸国と共に続け、欧州とも米欧日軍事協力を保つ事
そして日本経済内需の立て直しの為に若者から中高年退職者まで
民間一般市民に高課税高物価の中で十分なお金が回り内需個人消費
が増大したり、日本企業産業の持続的イノベーションを継続できる
企業努力や官のバックアップ、周辺海底資源含む循環型エネルギー
資源発電のインフラ開発と海外への売り込み、農林水産業の
ＡＩドローンロボット高速インターネッツによる合理化効率化に
よる自給率大幅アップ人不足解消を成し、官民格差の解消や
🏺宗教法人の納税、少数富裕層に偏った富の過剰偏在格差の是正
などがまっとうに行われる時、日本国は少子高齢化人口減少から
安定推移の人口ステージの元で新たな成長イノベーションの世紀を
迎えるのである。それは東南海や相模湾トラフ、北海道南東千島沖
富士山箱根火山活動などの未曾有の自然大災害による大きな損害
と株価下落の谷を呼びながらも、中長期のトレンドでは確実な
ものとなっていくはずだ
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